日本人就業者の自己研鑽は進んでいるのか？

前号では、企業の能力開発費の割合の国際比較データや、教育研修費用費（平均）の推移などを見てきました。それでは、社員個人の自己研鑽・自己啓発への取り組み状況はどうなっているのでしょうか。

パーソル総合研究所「グローバル就業実態・成長意識調査（2022年）」によると、勤務先以外での学習・自己啓発に対する『自己投資』については、「既に自己投資している」という割合が72.3％と、全体平均で7割を超えています【グラフ１】。　

特にインド、ベトナム、インドネシア、フィリピン、アメリカでは8割を超えており、自己研鑽に意欲的な傾向が見られます。一方、日本における「既に自己投資している」割合は40.0％と最も低く、「現在は自己投資しておらず、今後も投資する予定はない」という割合も42.0％であり、他国・地域と比較して自己投資意欲の低さが目立ちます。
【グラフ２】では、日本は勤務先以外での自己研鑽「とくに何も行っていない」が5割超え、他国と大きく差が開いていることが分かります。社員本人では、経済的・時間的余裕がないという理由が多く、企業としては、慢性的な人手不足があるので、足元は少しでも多くの人員を業務へ専念・戦力化したいという切実な思いもあり、社員には業務に集中してほしいという思惑もあります。

日本企業ではOJTを重視する傾向にありますが、しかし、昨今ＯＪＴでも懸念事項が浮き彫りになっており、日本での人材育成、それはＯＪＴ、OFF－JT、自己研鑽など含めてですが、大きなターニングポイントに立っていると言えます。これまでは世界との比較を通じて日本企業の人材育成の状況を見ていきましたが、次号は日本の人材育成について掘り下げていきたいと思います。

【グラフ１】

ご自身の勤務先以外での学習や自己啓発への投資について、あてはまるものをお選び下さい。（4段階尺度）

【グラフ２】

あなたが自分の成長を目的として行っている勤務先以外での学習や自己啓発活動についてお知らせください。（複数回答/選択肢11項目）