８５％の雇用主が、必要な人材確保が困難と回答

グローバルで人材サービスを提供するマンパワーグループ株式会社が2023年12月に発表した資料では、「必要なスキルを持つ人材の確保が困難である」と回答した日本の企業は85%と、世界41カ国・地域中で最も深刻な結果ということです。さらに業種別にみると、「運輸・物流／自動車」が95％と危機的な状況にあります。実際、ここ1，2年の中で、人手不足倒産という言葉を耳にすることも珍しくなくなりました。

出典：マンパワーグループ株式会社「マンパワーグループ労働白書2024年 人材不足に関する調査」より一部抜粋

転職活動の実態

続いて、厚生労働省が令和3年11月に発表した「令和2年転職者実態調査の概況」で、転職者が現在の勤め先に就職するためにどのような方法で転職活動を行ったか（複数回答）を見ると、総数では「求人サイト・求人情報専門誌・新聞・チラシ等」が39.4％、縁故（知人、友人等）は26.8％と、どの年代でも少なくない転職者が活用していることが分かります。また、年代別には20～30代の若手世代は、特に企業のホームページ（HP）の割合も高くなっています。この20～30代はデジタルネイティブ世代とも言われます。デジタルネイティブが就活世代となった今の時代は、企業側も採用活動に自社HPやSNSを活用することが重要であると言えるでしょう。昨今、従来タイプから一歩進んだ新たな採用チャネルや手法もいくつか生まれています。次回は新たな採用チャネルと、この採用困難時代を乗り越えるための工夫についてご紹介したいと思います。

出典：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」